アート業界において、NFTの活用が広がっています。
NFTはデジタルアートに唯一無二の資産価値を付与できる技術により、アートと非常に相性がいいと言われています。
そのため、これまで多くのデジタルアート作品が生まれ、注目が集まるとともに価格も高騰している作品もあります。 NFTアートの高額な落札のニュースを見て、NFTに興味を持った方も多いのではないでしょうか。
本記事では、NFTアートの特徴や注意点をご紹介します。
NFTアートとはブロックチェーン技術を用いて作られたデジタルアート
NFT（Non-Fungible Token）とは、ブロックチェーン上で発行される代替不可能なトークンを指します。イメージとしては、デジタル上の証明書に近いしいかもしれません。
（ブロックチェーンは、取引履歴を暗号技術によって1本の鎖のように繋げ、あとから取引履歴を確認することができます。また履歴の破壊や改ざんすることが困難な技術です。）
そのNFTとデジタルアートと紐付けることにより、これまで、複製や改ざんが容易にできてしまい、資産価値をもたせることが困難であったデジタルデータに唯一無二の価値を付与することができるようになりました。
NFTアートで人気のCryptoPunks（クリプトパンク）は、ジョン・ワトキンソン氏とマット・ホール氏が作り出した、24×24ピクセルのデジタルキャラクター画像のNFTアートのシリーズです。
出典：https://www.larvalabs.com/cryptopunks
2021年5月には、９つのCryptoPunks作品が約1,700万ドル(約18億5,000万円)で売買され、一躍有名になりました。https://jp.cointelegraph.com/news/cryptopunks-nft-art
NFTアートにも著作権はある
NFTアートも、著作権法で要求される創作性の要件を満たしていれば、一般的な創作物と同様に、著作者は著作権や著作人格権を有します。
しかし、アルゴリズムで自動生成されたようなジェネレーティブアートNFTなど、著作権保護の対象にならない可能性もあります。
プラットフォームごとに異なる「利用規約」においても、著作者の権限についての言及範囲も違っているため、しっかりと確認する必要があります。著作権侵害については、法律上の制裁があるので（罰則を課される場合もあるので）、特に注意したほうがいいでしょう。
また、NFTの特性上、コンテンツ保有者の追跡が可能なため、その仕組みを用いて、著作権者は自身のコンテンツが流通する度にロイヤリティーと呼ばれる収益を受け取ることも可能です。
NFTアートの事例
NFTアートは、デジタル上のアートやイラスト、音楽、トレーディングカードなど、さまざまな種類があります。NFTアートの有名な事例をご紹介します。
この作品は、Beeple氏が13年半の歳月をかけて制作した5,000枚の作品をコラージュしたものです。世界最大のNFTファンド「Metapurse」創設者のMetakovan氏により約75憶円で落札されました。
高額落札の理由は、本作品はBeeple氏の13年半にわたる創作活動の成果を体現したものであり、費やされた時間にこそ価値があると判断したことからだそうです。
次に、漫画界の巨匠・手塚治虫の漫画原稿で構成された、手塚プロダクション公認のデジタルモザイクアートNFTです。
原稿は40,000点以上の小さい正方形の断片に裁断され、キャラクター画像にあわせて選択され、配置されています。背景部分には、手塚治虫のさまざまな作品のカラー原稿が多数使用されています。
NFTアートの注意点
アートの可能性を広げているNFTアートですが、以下のように注意点もありますので、個別に解説します。
- NFTアートの価格は変動が大きい
- NFTアートの取引は暗号資産（仮想通貨）が主流
- NFTアートに関する法律も確認しておく
NFTアートの価格は乱高下する
NFTアートは注目されるのに比例して、価格が高騰することもあります。
しかし、NFTアートの価格は乱高下するため、自分が高額で購入した物があっという間に下落することがあります。
また、NFTアート自体のデータが使えなくなって価値が消えてしまうこともあります。投機目的で売買する場合は、損失を被る可能性もあるので注意が必要です。
NFTアートの取引は暗号資産（仮想通貨）が主流
NFTアートの取引は、海外マーケットプレイスを中心に暗号資産（仮想通貨）のイーサリアムが主流となっています。
イーサリアムで決済をする場合は、仮想通貨を保管するための「ウォレット」を作成する必要があります。また、仮想通貨の送金時には、手数料（ガス代）が発生し、市場の取引量が多くなるとガス代は高くなる仕組みとなっています。
仮想通貨での決済が難しく感じる方は、まず日本円でNFTアートを購入できるプラットフォームを選ぶとよいでしょう。
※Adam byGMOでは日本円での決済にも対応しています。
NFTアートに関する法律も確認しておく
NFTアートは2021年頃から注目された新しい技術のため、法整備が整っているとは言えません。特に、所有権は有体物（リアルの物）に付く権利のため、NFT及びそれに紐付くデジタルコンテンツは、民法上の「所有権」の対象にはなりません。
また、NFTに関するコンプライアンスは企業ごとに異なっています。NFTアートの売買や作成、利用を考えるにあたっては、プラットフォームの利用規約や注意事項をしっかりと確認することが大切です。
まとめ
ここではNFTアートの特徴や注意点をご紹介しました。
- NFTアートとは、ブロックチェーン技術（NFT）を用いて、デジタルデータに唯一無二の価値（唯一無二の物であるという証明書が付与された）を付与したアート
- NFTアートは、複製や改ざんが難しいため、資産価値を見い出せる
- NFTアートは、著名なアーティストやタレントが保有し世界的に注目を集めたこともあり、価格が高騰している物もある
- 一方で、価格の変動が大きかったり、マーケットプレイスごとの利用規約を理解する等の注意点がある
Adam byGMOで多くのNFTアートの作品を楽しんでみませんか。
【参考文献】
「NFTビジネス見るだけノート」 増田雅史監修 宝島社
「NFTの教科書 ビジネス・ブロックチェーン・法律・会計までデジタルデータが資産になる未来」 天羽健介、増田雅史 朝日新聞出版
「図解ポケット デジタル資産投資 NFTがよくわかる本」松村 雄太（著）秀和
