「メタバース」という言葉がビジネス界で飛び交うようになりました。
メタバースは、仮想通貨やNFTと同様、これからの発展が期待されている分野で、特にNFTと組み合わせることで、新しい経済圏を確立できる可能性があります。
メタバースはNFTや仮想通貨とどのような関係性があるのか?
具体的にメタバースを使った技術にどのようなものがあるのか?
気になっている方も多いのではないでしょうか。
本記事ではメタバースの特徴やNFTと組み合わせた実例などを紹介します。
メタバースとは?
メタバースとは、仮想空間のことを指します。
利用者はアバターを作成し、仮想空間内で自由に行動することや、他の参加者とコミュニケーションをとることができます。
メタバースは、具体的な定義は決まっていませんが、宇宙や世界を表すユニバース(universe)と、超越や高次の意味をもつ接頭語メタ(meta)を合わせた造語が由来で、技術自体は暗号資産(仮想通貨)やNFTが登場する前から存在していました。
投資家のマシュー・ボール氏は、メタバースについて7つの必須条件を挙げています。
- 永続的であること:リセットは存在しない、無限に続く
- 同期的であること:実社会と同じく、リアルタイムで同じイベントの体験が可能
- 無限の同時接続ユーザー:ユーザーそれぞれが存在感をもつ
- 完全に機能した経済:個人や企業が価値を生み出し、報酬を得られる
- 実社会との垣根なし:現実世界にもリンクしたイベントを楽しめる
- 相互運用性:プラットフォームの垣根をこえた体験が可能
- 幅広い人々の貢献:個人や企業が大量のコンテンツを提供する
今後も上記が基本的な骨子として発展していくと考えられています。
メタバースを活用した仮想オフィス、会議や面談といった業務利用が可能なものもあります。
今後、グローバルな企業は遠隔地にいるスタッフなどとの円滑なコミュニケーションにも活用が期待されます。
参照:https://www.tid.ac.jp/contents/column/metaverse/
参照:https://www.nice2meet.us/business-metaverse
メタバースの特徴
メタバースは、主に次のような特徴があります。
・インターネット上で誰とでも交流できる
・物理的な常識にとらわれない
参照:https://www.tid.ac.jp/contents/column/metaverse/
インターネット上で誰とでも交流できる
メタバースは、仮想空間のため国境がありません。
そのため、国際的な事情にとらわれず自由に交流ができ、世界のユーザーとリアルタイムでやりとりができます。
通信環境と端末が揃っていれば参加できるので、国を超えたオンライン会議や国際イベントなどと相性が良いです。
物理的な常識にとらわれない
バーチャル空間によって、非日常の体験が可能です。
例えば、メタバース上での旅行体験や、アバターを使ったゲームなど、現実の常識では味わえない体験ができます。
参照:https://www.mlit.go.jp/plateau/new-service/4-010/
参照:https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/tyousakai/kousou/2022/dai3/siryou2.pdf(4P目)
メタバースとNFTとの関係性
NFTとは、ブロックチェーン上で発行される代替が不可能なデジタルトークンのことです。
写真や音楽、イラストなどのデジタルコンテンツはコピーが簡単なので、オリジナルだと証明することは難しいとされてきました。
しかし、NFTと紐づけることで、デジタルコンテンツが唯一無二だと証明でき、資産価値が認められるようになりました。
独自の仮想空間を作り出すメタバースと、デジタルコンテンツが唯一無二だと証明できるNFTの相性は良く、将来的にはメタバースとNFTを組み合わせて次のようなことができると考えられています。
メタバースとNFTの組み合わせでできること
・メタバース内のデータが資産になる
・メタバース独自の経済圏を確立できる
参照:https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/tyousakai/kousou/2022/dai3/siryou2.pdf(3P目)
メタバース内のデータが資産になる
メタバース内で手に入れたアイテムや購入したデータがNFTによって唯一無二のものだと証明できます。
オリジナルだと証明できれば、資産価値を持たせることができ、売買が可能になります。
メタバース独自の経済圏を確立できる
NFTによってメタバース内のデータに資産価値が認められれば、独自の経済圏を確立できます。
例えば、メタバース上の1区間の開発権をNFTトークンとして売買する、といったビジネスが成り立ちます。
メタバースが注目される理由
それでは、なぜ、メタバースが注目されるようになったのでしょうか。
メタバースが注目される理由を解説します。
参照:https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/tyousakai/kousou/2022/dai3/siryou2.pdf
参照:https://www.soumu.go.jp/main_content/000822521.pdf
- 企業の参入が期待できるため
- 投資の対象になるため
- 技術が進歩したため
- 場所に囚われない新しいコミュニケーション方法として期待されている
企業の参入が期待できるため
メタバースは通信環境と端末が揃っていれば、場所を問わず誰でも参加できます。
多くの人々が国を問わずにさまざまなコンテンツを共有できるため、新たなマーケットが生まれます。
今後も、新しいコンテンツ消費を生むため、さまざまな企業の参入が見込まれます。
投資の対象になるため
メタバースへの注目が集まると、制作スタジオやクリエイターへの投資も行われるようになりました。
投資が行われれば、メタバースの技術やクオリティが上がっていくので、更に注目を集めるようになるでしょう。
仮想通貨やNFTと同様に、メタバースは投資対象として期待されています。
技術が進歩したため
メタバースはインターネット上に存在する仮想空間であり、実際にメタバースを生活の一部として利用するためには、デジタル上でも現実世界に近い没入的な体験ができる必要があります。
このような課題を解決する最先端の技術として、ARやVRがあります。
ARやVRはここ数年で顕著に精度が高くなっており、これらの技術の進歩がメタバーズの実現可能性を高め、メタバースに関心を集める理由の一つになっています。
参照:https://www.tid.ac.jp/contents/column/metaverse/
場所に囚われない新しいコミュニケーション方法として期待されている
メタバースはインターネット上でコミュケーションを取れる手段です。
環境さえ整えれば、屋外でも室内でも参加できます。
インターネットに国境はなく、現実の社会情勢に影響されず、コミュニケーションを取れる方法として活用が期待されています。
メタバース空間上にオフィス空間を設けて、その仮想のオフィスにスタッフのアバターが出勤する形態をとる方法は、オンライン会議と比較して自然なコミュニケーションがとりやすく、遠隔地のスタッフとの円滑なコミュニケーションの方法として活用が期待されています。
メタバースの注意点
メタバースは次のような注意点があります。
・法整備が整っていない
・セキュリティ面での問題
参照:https://www.soumu.go.jp/main_content/000822521.pdf
法整備が整っていない
メタバースやNFTは法整備が整っておらず、現行の法律ですべてカバーできるとは限らないのが現状です。
例えば、メタバース内で次のようなトラブルがおきる可能性もあります。
・他人の容姿を勝手にアバター化する
・別の人物に成りすます
メタバース内でのトラブルをどのように法律で対応するのかは現在議論の段階です。
そのため、プラットフォームの規約や仕組みが大切になるので、取引をするときは信頼できるプラットフォームを選びましょう。
参照:https://www.soumu.go.jp/main_content/000822521.pdf(58~60P目)
セキュリティ面での問題
メタバースは情報の宝庫のため、不正使用や情報流出などの危険性があります。
そのため、セキュリティ面でもしっかりとしているプラットフォームを利用することが望ましいです。
NFTの取引なら実績のあるAdam byGMO
Adam byGMOは著名人のデジタルイラストや音楽など、さまざまなNFTコンテンツを販売しています。
最短1分でNFTの売買を始めることができ、取引は全て日本語なので気軽に始められます。
決済方法は暗号資産「イーサリアム」のほかに、クレジットカードや銀行振込にも対応しています。
東証プライム上場のGMOインターネットグループが運営するプラットフォームなので個人情報保護やセキュリティ面でも安心です。
まとめ
ここではメタバースの特徴やNFTと組み合わせた実例などを紹介しました。
- メタバースとは、インターネット上で国境に関係なくコミュニケーションが取れる仮想空間のこと
- 仮想通貨やNFTのように、新しい技術として注目を集めている
- しかし、法整備やセキュリティ面の問題などがあるため、メタバースに関係する取引を行う際は、信頼できるプラットフォームが望ましい
- Adam byGMOはメタバースに関連したNFTアートを販売した実績がある
- 日本語で取引が可能で、暗号資産(仮想通貨)以外の支払いにも対応している
- 上場企業が運営しているので、安心して取引ができる
【参考文献】
「NFTビジネス見るだけノート」 増田雅史監修 宝島社
「NFTの教科書 ビジネス・ブロックチェーン・法律・会計までデジタルデータが資産になる未来」 天羽健介、増田雅史 朝日新聞出版
「図解ポケット デジタル資産投資 NFTがよくわかる本」松村 雄太(著)秀和